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2010年2月27日 (土)

3-3-1:中ソ論争と文化大革命前夜

※「中国現代史概説」の目次全体及び参考資料については、下記の2010年1月4日付けの発言を御覧下さい。

「中国現代史概説~中国の新しい動きを理解するために~」目次
http://ivanwil.cocolog-nifty.com/ivan/2010/01/post-a953.html

【中国現代史概説】

第3章:改革開放に至るまでの中華人民共和国の歴史

-第3部:文化大革命(前半:林彪墜落死事件まで)

--第1節:中ソ論争と文化大革命前夜

 次節以降いよいよ中華人民共和国の歴史の中で最も厳しい時代だったといわれる文化大革命の時期について述べていくことになる。「文化大革命」(略して「文革」)とは一体何であったのか、を一言で表すのは難しいし、今でも人によってその捉え方は違うと思う。今後の理解のために「文化大革命とは」という問に対する答をあらかじめ書いておくとすると、おおざっぱに言えば、以下の4つの言い方が可能であろう、と私は考えている。

(i) 「文化大革命」とは、自らのリーダーシップで行った「大躍進政策」「急激な人民公社化」が中国国内に大飢饉をもたらし、政治の中心が劉少奇やトウ小平らに握られるようになり、自らの影響力が薄くなり出したことに危機感を持った毛沢東が、自分が持つカリスマ性を利用し、若者たちを「紅衛兵」として動員して、劉少奇、トウ小平らから政治権力の奪還した権力奪還(奪権)運動であった。

(ii) 「文化大革命」とは、劉少奇やトウ小平らにより進められていた「経済調整政策」が、生産請負制を通じて条件のよい生産者と不利な条件下にある生産者との間の経済格差を広げ、中国共産党が本来目指すべき平等社会とは異なる方向を目指すものであることから、貧農・労働者らを動員して、これを止めさせ、社会保障制度を保持した平等社会を実現するための経済の集団化を進めようとした政策闘争であった。

(iii) 「文化大革命」とは、経済の発展に伴って一部の共産党幹部が経済人と癒着して腐敗が蔓延(まんえん)し、多くの人民の間に不満が高まることによって中国共産党の基盤が揺らぐことを防ぐため、腐敗した共産党幹部を一掃し、中国共産党に対する人民の支持を復活させようとして進めた整党運動であった。

(iv) 「文化大革命」とは、社会的にまだ残っていた封建的な価値観(男尊女卑の思想や迷信の信仰など)を一掃し、現代的な価値観と社会システムを構築するための近代化大衆運動であった。

 経済活動に一定の自由度を与えると、経済の活性化は図れるが、格差は拡大し、底辺層の人々の社会保障が確保できなくなる恐れがある、という考え方は、いつの時代でも、どの国でも政策論争になる重要な論点である。毛沢東は、改革開放政策が進んだ後の現在の中国が抱える様々な問題点を既にこの時点で想定していて、それを避ける意味で、人民公社のような集団的経済活動を社会の基盤とすべきだ、と考えていたのかもしれない。また、広がりつつある共産党内部の腐敗を何とかしなければならない、と考えていたことも疑いがない。従って、「文化大革命」を発動したのは単に毛沢東が自らの手に権力を奪還することだけが目的の利己的なものだった、と考えるのは、物事の一面だけしか見ていないと私は考える。

 また、「公共食堂制度」により女性を家事労働から解放し、乳幼児の保育や高齢者の保護を各家庭ではなく人民公社が行う、という毛沢東が目指した価値観や社会のセーフティ・ネット・システムには、実は現代社会において学ばなければならない部分も少なくない。

 「文革の時代は悲惨な時代だった」というのは事実だとしても、だからといって文化大革命が目指した理想や社会システムの全てを否定するのは正しい態度ではなく、客観的な立ち位置から冷静に是々非々の態度で歴史の教訓を汲み取ることが重要であると私は考えている。

 毛沢東は、「文化大革命」が発動された後、「司令部を砲撃せよ」「造反有理」「革命無罪」といったスローガンを次々に出して、若者が既存の古い体制を破壊することを「よいこどだ」と鼓舞した。毛沢東が掲げたこれらのスローガンは、毛沢東自身が、長い間、中国共産党の司令部におり、自分自身が中国共産党の体制の中で最も古い権威者であることを考えると大いなる自己矛盾をはらんでいるのであるが、これらのスローガンは中国の若者ばかりではなく、様々な社会の矛盾の中でうっ積した気持ちを募らせていた世界の若者の共感を呼び、1960年代後半、全世界に広がった学生運動やアメリカの黒人人権運動、ベトナム戦争反対運動などに大きな影響を与えたことは間違いない。その意味で、この時代、中国は、国際政治的には孤立しており、ほとんど「鎖国状態」だったのであるが、毛沢東による「文化大革命」は1960年代の世界に対して大きな影響を与えていたのである。

 また、ビートルズ(1962年にデビュー、1970年に解散)が当時「既存の価値観を破壊した若者文化」と言われていたことを考えると、ビートルズと「文化大革命」とには、同じ時代にあって一定の共通したものがある、と考えることは、誰にも否定できないと思う。

 発動された後の「文化大革命」が世界に大きな影響を与えていたのと同じように、実は「文化大革命」の発動に至る経緯においては、大躍進政策の失敗のような中国国内の政治状況だけでなく、当時の国際情勢が大きく影響していた。そこで次節以降で文化大革命について述べる前に、まず、この当時の国際情勢について簡単に述べることとしたい。

 1959年9月にアメリカを訪問しアイゼンハワー大統領と会談した時に見せたようなフルシチョフの「米ソ平和共存路線」に対して毛沢東が反発したことは「第3章第2部第4節:フルシチョフによる『平和共存路線』と中ソ対立」で述べたとおりである。フルシチョフはアメリカとの「平和共存路線」を歩むが、この「平和共存路線」とは、お互いに核実験を繰り返す核兵器開発競争や宇宙開発競争に見られるような「競争と緊張を抱えながらの共存」であった。

 当時アメリカ空軍はU-2と呼ばれる超高々度飛行が可能な偵察機を持っていた。U-2は高度70,000フィート(約21,000m:通常の旅客機は高度10,000m程度)を飛ぶことができる偵察機で、当時、この高度までは高射砲は届かないし、ソ連にはこの高度まで到達できる戦闘機はないので、アメリカではU-2を使えばソ連領内を自由に偵察飛行することが可能であると考えられていた。1957年10月のソ連による人類初の人工衛星「スプートニク1号」の成功以来、アメリカはソ連による大陸間弾道ミサイルの配備の状況に非常に神経質になっており、このU-2にソ連領内におけるミサイル配備状況について偵察をさせていたのである。

 ところが、1960年5月1日、パキスタン領内の空軍基地を飛び立ってソ連領空内に入って偵察飛行していたU-2がソ連の地対空ミサイルにより撃墜される、という事件が起こった。ソ連の地対空ミサイルがU-2を撃墜する能力を持っていたことはアメリカの想定外だった。アメリカは当初「高々度の気象観測を行っていた航空機が機器の故障により誤ってソ連領内に入った」と発表していた。しかし、パラシュートで脱出したU-2のパイロットがソ連側に捕まり、スパイ飛行をしていたことを認めたため、アメリカ側もU-2の飛行が偵察目的であったことを認めざるを得なくなった。これにより米ソ間の緊張が一気に高まった。

 宇宙開発競争でソ連に遅れを取ったことやこのU-2撃墜事件でソ連側の航空機撃墜能力について見誤っていたことが明らかになったことは、アメリカ内部で共和党のアイゼンハワー政権に対する批判を呼んだ。そのこともあり、この年に行われた大統領選挙では、アイゼンハワー政権の副大統領だった共和党のニクソン候補は、民主党のジョン・F・ケネディ候補に敗れた。ケネディ氏は1961年1月、大統領に就任した。

 この頃、ヨーロッパでは、当時、東ドイツの中にあったベルリンは第二次世界大戦後の状況を引き継いで東半分がソ連、西半分が米、仏、英が占領支配していた。当時、東西ベルリンの間で市民の行き来は自由だった。西ベルリンは西側からの経済援助により経済的に発展していたため、多くの東ベルリン市民が西側に流出するようになっていた。この問題を解決するため、フルシチョフは西側に西ベルリンからの米、仏、英軍の撤退(これは実質的には西ベルリンの東ドイツへの吸収を意味していた)を提案していた。

 しかし、「ソ連に弱腰は見せない」という姿勢を示したいケネディ大統領は、このソ連側の要求を拒否した。東ドイツ側では経済が悪化して西ベルリンへの市民の流出が止まらないことから、東側は1961年8月13日、西ベルリンと東ベルリン・東ドイツとの境界線を封鎖した。全面的な対決を避けたい東側は、従来からの規定に基づき、西側の軍隊が東ドイツ領内の定められたルートを通って西ベルリンに入ることは認めたため、戦争には至らなかったが、東側は東ベルリンから西ベルリンへの市民の流出を物理的に阻止するために「ベルリンの壁」を建設した。こうして米ソ間の関係はさらに緊張が高まった。

 一方、カリブ海では、1959年1月、キューバで、カストロ議長をリーダーとする革命が起こっていた。カストロ政権はソ連と接近して国内では社会主義化を進めていた。1962年10月、アメリカの偵察機U-2がキューバ領内においてソ連の中距離核弾頭ミサイル発射基地を発見した。ケネディ大統領は、これを受けてソ連に対し中距離核弾頭ミサイルの撤去を求めるとともに、ソ連からキューバへ向かう船舶を公海上で臨検する、と発表した。ソ連はミサイルの撤去を拒否し、国際法上、アメリカに公海上でソ連の船舶を臨検する権利はない、としてこの発表に反発した。いわゆる「キューバ危機」である。

 CNNのドキュメンタリー番組「Cold War」(映像・音声資料4)第10集「CUBA」に出演していた当時のCIA長官ロジャー・ヒルスマン氏によれば、キューバにあったソ連の中距離核弾頭ミサイルは、シアトルを除く全てのアメリカの都市を射程距離に入れていた、とのことである。一方、この番組で、当時のキューバ駐留ソ連軍司令官のアナトリ・グリブコフ氏は、当時、ソ連本土からアメリカを直接攻撃できる戦略核兵器をソ連は持っていなかった、と証言している。この時期「スプートニク・ショック」におののいていたアメリカは、実は、ソ連の実力を過大評価していたのである。

 ケネディとフルシチョフとの間でギリギリのやりとりが行われた。フルシチョフは、アメリカがトルコに配備した中距離核弾頭ミサイルを撤去すれば、ソ連もキューバからミサイルを撤去する、と提案したが、ケネディは「トルコのミサイルはNATO(北大西洋条約機構)に基づきアメリカの責任として配備しているのであって、アメリカだけの判断で撤去することはできない」としてこれを拒否したため、両国は核戦争開始ギリギリの状態にまで至った。上記のCNNの番組において、キューバのカストロ議長は「10月26日の会議において、ソ連軍司令官は、空軍装備、地対空ミサイル、戦術核兵器の全てが準備完了している」と報告していた、と証言している。まさに全面核戦争直前の事態にまで至っていたのである。

(注1)「キューバ危機」については、いろいろな本が書かれ、いろいろなテレビ番組が制作されているが、上記の「映像・音声資料4」として掲げたCNN「Cold War」第10集「CUBA」(1998年制作)は、カストロ議長本人が出演して証言しているほか、当時のアメリカのマクナマラ国防長官、ソ連のドブルイニン駐米大使など危機の当事者がインタビューに答えて証言しており、史料価値のあるテレビ番組として秀逸である。

 核戦争開始ギリギリの最終段階で、フルシチョフはケネディから「アメリカはキューバに侵攻することはしない」という言質を取ることでソ連側はキューバからミサイルを撤去することに合意し、最悪の事態は回避された。10月28日、モスクワ放送によって米ソの合意が世界に伝えられた。これに関して、キューバのカストロ議長は上記のCNNの番組において「我々は怒りましたよ。我々はどうやってこの合意を知ったと思います? ラジオ放送を聞いて知ったんですよ。こんな合意ができるとは全く思ってもみなかった。」と証言している。

 この「キューバ危機」の結幕は、ケネディから「キューバには侵攻しない」という口約束は得たものの、トルコにあるアメリカの中距離核弾頭ミサイルを撤去させることもできず、ソ連側が一方的にキューバのミサイルを引き上げることになった、という点で、毛沢東には「フルシチョフがアメリカに屈服した」と映ったに違いない。

 この「キューバ危機」の後、米ソ両国は、核戦争の回避について真剣に考えるようになった。ホワイトハウスとクレムリンの間にホットラインを設られたのもこの「キューバ危機」がきっかけだった。米ソ両国は、この後、大気圏内の核実験を禁止する部分的核実験禁止条約の交渉を急ぎ、1963年8月、モスクワにおいてアメリカ、ソ連、イギリスが参加して部分的核実験禁止条約が調印された。

(注2)フランスは部分的核実験禁止条約に反対し、調印に参加しなかった。西側における米英とは一線を画するフランスの外交姿勢が伺える。

 U-2撃墜事件、ベルリンの壁の設置、キューバ危機と高まってきた米ソ両国の緊張関係が、キューバ危機において、本当の核戦争の危機にまで至った時、米ソ両国はその危機を現実のものとしてはならないことを認識し、結局は対立しながらも共存する、という「平和共存路線」を続けることに合意したのだった。毛沢東はこれを「ソ連の裏切り」と捉え、中国国内の思想的引き締めに利用した。中ソ関係自体、1960年には既にソ連が技術専門家を一斉に引き上げて対立が決定的となっていたが、その後、新疆ウィグル自治区のソ連国境で軍事的小競り合いが続いていた。また、1962年10月(キューバ危機と同じ時期)、国境線について意見が異なるインドとの間で軍事衝突が発生した。このこともインドを支援するソ連との関係をさらに悪化させた。

 そもそも毛沢東は、平和時の政治家というよりは、戦争期の戦略家であった。毛沢東にとって、自らの主義主張を推し進めるには、常に「敵」が必要であった。その「敵」は、抗日戦争当時は日本軍であったし、国共内戦時においては国民党であったし、「反右派闘争」においては「右の日和見主義者」であった。党内を牛耳るようになった劉少奇やトウ小平氏に対して権力闘争を展開するに当たって、「経済調整政策」が順調にいっている以上、劉少奇やトウ小平を直接「敵」にするわけにはいかないので、毛沢東は、まずソ連とフルシチョフを「敵」として設定し、中国国内での思想的引き締めを意図したのである。

 人民日報は1963年2月27日、「食い違いはどこから来たか」と題する社説を発表し、公開の場でソ連を非難するようになった。ソ連側は国際情勢の変化に応じた国際共産主義運動のあり方を考えるべきだと主張したのに対し、中国共産党は、6月14日に「国際共産主義運動の総路線に関する見解」を発表し、ソ連側を激しく非難した。7月5日からはトウ小平を団長とする中国共産党代表団がソ連を訪問して、両党の間で論争を行ったが、議論は決裂し、代表団は7月20日に帰国した。これ以降、中国はソ連のことを「修正主義」、ソ連は中国のことを「教条主義」と呼び、非難し合い続けることになる。

(参考URL)日本の外交青書(昭和39年:1964年版)
「中ソ論争」
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/bluebook/1964/s39-1-2.htm>

 こういった思想上の論争は、実体政治の上では空虚なものであると言えなくもないが、この時の中ソ論争を行った中国共産党代表団の団長がトウ小平であったことを考えると、毛沢東は中ソ論争を国内政治上の権力闘争のひとつの試金石、即ち、自分に対する忠誠度を測るものさし、として使っていたという見方もできる。

 この中国共産党代表団がまだソ連を訪問中だった1963年7月15日、部分的核実験停止条約を締結するためのアメリカとイギリスの代表団がモスクワに入った。こういったこともあり、中国はソ連による部分的核実験停止条約を「米英帝国主義への投降」(「参考資料8:中国の歴史(11)『巨龍の胎動』」にある表現)とみなした。そしてこれから1年ちょっとたった1964年10月16日、中国は初めての原爆実験に成功した。この原爆実験の成功は、中国国内の愛国心を高めるとともに、「ソ連の協力がなくなっても原爆の開発はできる」と主張して原爆開発を進めさせていた毛沢東の求心力を一層高めることにもなった。

 ちょうど中国の原爆実験の前日の1964年10月15日、ソ連では、フルシチョフが突如失脚し、ブレジネフがソ連共産党の新しい指導者となった。フルシチョフはアグレッシブに即断・即決で物事を決定したが、逆に方針が気分次第でコロコロ変わるため、政策の安定性を求める党内の権力争いで敗れた、と言われている。フルシチョフがブレジネフに変わってもソ連の基本方針は変わらなかったので、中国は、ソ連のブレジネフ政権を「フルシチョフなきフルシチョフ政権」と呼ぶようになる(「参考資料8:中国の歴史(11)『巨龍の胎動』」)。

 ソ連との対立関係は既に1960年の時点で決定的であったのだから、1963年以降の中国のソ連との公開論争は、外交上はそれほど意味を持つものとは思えない。従って、この中ソ論争は、中国が国内における思想的引き締めを目的として仕掛けたもの、と考えるのが自然であろう。実際、この時期から中国国内における思想的引き締めが厳しくなる。当時の中国の文芸界では、歴史上の人物に対する論評などが行われていたが、中国共産党中央はこれらの文芸論評も党中央の指導の下に置くため、1964年6月に「文化革命五人小組」を設置した。この「文化革命五人小組」のメンバーは、組長の彭真(北京市長)以下、陸定一(中国共産党宣伝部長)、周揚(中国共産党宣伝部副部長)、呉冷西(同)、康生(中国共産党中央書記処)であった。

 毛沢東は、歴史学者の呉晗(北京市副市長でもある)が書いた新編歴史劇「海瑞免官」について「文化革命五人小組」に審査させた。「海瑞」は明の時代の政治家で、民衆から慕われていたが、時の嘉靖帝を批判して免官された。毛沢東は、歴史劇「海瑞免官」は、この歴史上の事件に名を借りて、毛沢東を批判して失脚させられた彭徳懐を擁護するものであり、歴史に当てこすった毛沢東批判である、とみなしていたのである。この新編歴史劇「海瑞免官」をどう評価するかを巡って、いよいよ「文化大革命」の火蓋が切って落とされることになるのである。

以上

次回「3-3-2:四清運動と『海瑞免官』批判~文化大革命の開始~」
http://ivanwil.cocolog-nifty.com/ivan/2010/02/post-e4be.html
へ続く。

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